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最新2015年レーザーポインターQ＆A：
Q.普通の光とは異なり、次の 4 つの主要なレーザー光によって特徴付けられる。
A.
１）指向性
八方に広がる普通の光と異なり、指向性があり拡がらない
応用分野：光通信、レーザーレーダー、レーザースキャナー、光ディスク

２）単色性
いろいろな色の光（波長）が混じりあっている普通の光と異なり、一色の光だけ（単波長）
応用分野：分光分析、同位体分離

３）集約性
レンズなどで集光すれば、理論上”回析限界”ほどまで絞り込む事で高いエネルギー密度が実現可能
（f=レンズの焦点距離、D=レンズの口径、λ＝レーザの波長の時、回折限界＝4f?／?で算出される。ここから波長が短ければ短いほどレーザー光を絞り込め密度を高める事が出来るのがわかる。）

４）干渉性
波長や時間の波（位相）が揃っている
Q.　法律に適合していないと思われるレーザーポインターに注意
A.レーザーポインターのレーザー光線が目に当たり視力低下などの事故が起きていたことから、国民生活センターでは2000年11月、消費者に注意喚起するとともに行政への要望を行った。 2001年1月には消費生活用製品安全法（以下「消安法」）の規制対象にいわゆるレーザーポインターなどの「携帯 用レーザー応用装置」が追加され、製造・輸入事業者に対し、継続反復して販売するためにレーザーポインターを取り扱う場合は、「経済産業省関係特定製品の 技術上の基準等に関する省令」（以下「技術基準」）に適合させ、第三者検査機関の検査を受けて商品にPSCマークを表示することなどが規定された。 その後、違法なレーザーポインターが販売されているという消費者からの情報等を踏まえ、2008年3月に当センター及び経済産業省から、同年9月に当センター、2009年以降も経済産業省から継続して注意喚起している。 こうした取組みの中においても、消費者トラブルメール箱（注）にネットショップや観光地で「法律に適合していないと思われるレーザーポインターが販売されている」との情報がまた寄せられた。 そこで、消費者庁を通じて経済産業省へ消安法に基づく行政的な対応を依頼し、併せて消費者に向けた注意喚起する。 （注）国民生活センターでは、消費者被害の実態をリアルタイムで把握し、消費者被害の防止に役立てるために、「消費 者トラブルメール箱」をホームページに設け、消費者からの情報を集めている。相談受付ではないため、これにより具体的なアドバイスやあっせん処理は行わな いが、寄せられた情報を元に、必要に応じて調査・分析・検証などを行い、消費者被害の未然・拡大防止に役立てている。
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